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帝人フロンティア、現法2社の脱炭素を加速

テイジン・ポリエステル(タイランド)の工場建屋などに設置された太陽光発電パネル=タイ・パトゥムタニ県(帝人フロンティア提供)

帝人の子会社の帝人フロンティア(大阪市)は3日、タイでポリエステル繊維を製造するグループ会社2社の工場に、太陽光発電システムと天然ガスボイラーを導入したと発表した。両設備の導入により、合わせて年間約1万7,000トンの二酸化炭素(CO2)排出量の削減が可能になると説明している。
テイジン・ポリエステル(タイランド)には、敷地内の工場や倉庫、事務所などの建屋屋上に発電量3.14メガワットピーク(パネル数6,975枚)の太陽光発電システムを導入。10月に運用を開始した。
一方、テイジン(タイランド)では、従来の石炭ボイラーに替えて、天然ガスボイラー(6.0トン/時×2基)を導入し、8月に運用を始めた。
太陽光発電システムと天然ガスボイラーは、いずれも日本の環境省などが進める「二国間クレジット制度(JCM)」を活用し、関西電力のタイ法人である関西エナジーソリューションズタイランドが提供。設備投資額は明らかにしていない。
テイジン・ポリエステル(タイランド)とテイジン(タイランド)は、首都バンコク北郊パトゥムタニ県で、隣接して工場を操業している。
帝人フロンティアグループは、2021年9月からテイジン(タイランド)に環境配慮型のガスコージェネレーションシステムを導入するなど、日本国内外でCO2や化学物質の排出量削減などを進めている。

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