中国のプロサッカーリーグが変化を遂げている。かつては大都市の金満クラブが巨額の年俸で海外選手を招聘（しょうへい）して話題を集めていたが、こうした動きはサッカー協会が数年前に打ち出した投資抑制策を受けて消滅。以前に比べれば派手さを欠くようになったが、近年は中小都市に本拠を置くクラブが地域に根差した経営を行うことで堅実な発展を遂げている。今後は地方の所得向上などを追い風にさらに発展し、地方振興に貢献を果たす可能性を秘めている。【吉田峻輔】
中国のプロサッカーリーグは2010年代に入ると、好景気に沸いた。一般的には、中国不動産大手の中国恒大集団（チャイナ・エバーグランデ・グループ）が10年に広東省広州市に本拠を置くクラブを買収したことがきっかけとされる。
同社は買収したクラブを「広州恒大足球倶楽部」（広州恒大ＦＣ、以下、他チームの「足球倶楽部」も「ＦＣ」と表記）と命名。買収後は高額な年俸で世界の有名選手・監督を次々と獲得し、戦力を強化した。その大胆な投資姿勢は海外でも話題を集め、「恒大」の名を世界に広めることにつながった。
他の有力企業も間もなく恒大集団の動きに追随。サッカーへの大規模な投資を通じて社名や事業をＰＲしようとする動きを強め、時には数十億円の年俸で海外から有名選手を招聘するようになった。その豪快な金の使い方から、この時代の中国サッカー界の動きは「金元足球」（中国語で金元は金貨、足球はサッカーを意味する）と称される。
■４年で約40クラブ解散
金元足球は中国サッカー界に一定の貢献を果たした。興行面では有名選手・監督の存在が国内リーグの注目度や集客力の向上につながり、実力面では強豪クラブが国外のクラブ選手権でも結果を残すようになった。
ただ、金元足球の持続可能性は低かった。一握りの有名選手・監督だけで高い人気と実力を長期間保ち続けることは容易でなく、企業は次第に多大な投資に見合う広告効果があるかどうか疑念を抱くようになった。
加えて、金元足球は中国サッカー協会や政府が最終目標とする中国代表チームの強化につながらなかった。中国人選手は業界の好景気を背景に実力以上の高年俸を得るようになったため、欧州などサッカー先進地域のリーグに挑戦することに消極的になった。その結果、中国から世界レベルの選手は育たず、代表チームはワールドカップのアジア予選を突破できない状態が続いた。
こうした状況の中、中国サッカー協会は18年末に事実上、金元足球を終わらせることを決定。選手の総年俸や選手個人の年俸などに制限をかけることを決めた。その後クラブ名から企業名などを排除する施策を進めたことが追い打ちとなり、企業のサッカー界への投資は急速にしぼんだ。企業がサッカー業界から撤退するケースも急増し、中国青年報によると、今年までの４年間で約40クラブが解散。代わりに新クラブの結成・参入が相次ぎ、リーグの顔ぶれは大きく変わった。
■愛郷心に根差した経営
かつての華やかさは失われた。しかし、ここ数年の変化はポジティブな側面もある。中でも注目に値するのは、中小都市に本拠を置くクラブの台頭だ。
中国のプロサッカーリーグは３部（23年は各部16クラブの計48クラブ）に分かれており、このうちレベルが最も高い１部（スーパーリーグ）では「梅州客家ＦＣ」（本拠地：広東省梅州市）と「滄州雄獅ＦＣ」（河北省滄州市）が地方中小都市が属する３級以下の都市に本拠を置いている。
２部（甲級リーグ）では、◇「丹東騰躍ＦＣ」（遼寧省丹東市）◇「広西平果哈リョウＦＣ」（リョウ＝口へんに僚のつくり、広西チワン族自治区平果市）◇「江西廬山ＦＣ」（江西省廬山市）◇「延辺竜鼎ＦＣ」（吉林省延吉市）——の４クラブが３級以下の都市のクラブ。丹東騰躍ＦＣ以外の３クラブは「県級市」（名称には市が付いているが、等級は県に相当する都市。中国では県は市より下級）を本拠地にしている。
一方、金元足球時代の真っただ中だった15年は、１部の全クラブが２級以上の大都市に本拠を設置。しかも、全クラブが２級以上の中でも発展が進む直轄市または省都に本拠を置いていた。２部を含めても県級市に本拠を置くクラブは皆無だった。
金元足球時代の各クラブは広告塔となるスター選手の確保に大金を費やしていたため、健全な財務体制維持に向けて増収を急ぐ必要があり、人口が多い大都市に本拠を置くことで早期に収入を増やそうとしていた。一方、近年のクラブは選手獲得に巨額の資金を投入しなくなった分、初期の事業規模を小さくし、腰を据えた発展を図れるようになった。
日本でさまざまなプロスポーツチームの運営に携わってきた専門家は中国サッカーリーグの変貌について、長期的に見れば良い変化だとみている。「経済規模に着目すれば、中小都市はスポーツチームの運営に適していないようにみえるが、大都市に比べて競合のエンターテインメントが少ないという利点があり、ファンを獲得しやすい側面がある」との考えを示した。
また、中小都市ではスポーツチームが地元の象徴的存在になりやすいと指摘。市民はスポーツチームを自身の街の存在を広めてくれる組織としてとらえ、そのスポーツ自体に大きな興味がなくても、愛郷心から熱心なファンになるケースが多いとの考え。誰もが知っているような巨大都市では、そうした過程でファンになる人の比率は下がるとの見方を示した。
愛郷心に根差したチーム運営は、海外の有名選手・監督を売りにした運営よりも安定感が出る。愛郷心は急に薄れることがないが、海外の有名選手・監督への関心は短期間で低下する可能性があるためだ。有名選手はけがで離脱したり、期待したほどの活躍をしなかったり、他チームに移籍したりする可能性もある。
現在の中小都市のクラブでは、広西平果哈リョウＦＣがとりわけ地域密着型の運営で成功している。同クラブはホームでの試合が満員に近い状態となり、競技場では熱狂的な応援が展開されている。少数民族のチワン族の人々が平果市周辺に多く住んでいることから、応援歌はチワン族の民謡となっており、その独創的な応援スタイルは交流サイト（ＳＮＳ）で他地域のサッカーファンの関心も集めている。
■充実した設備
中小都市クラブは今後も発展を遂げられそうだ。地方経済の成長に伴ってクラブの運営環境が整ってきているためだ。
特に地方の所得向上は追い風。みずほ銀行（中国）の伊藤秀樹主任エコノミストは、一般的に所得が向上してくると、生活に余裕ができ始め、余暇消費が伸びてくると説明。中国の地方はまさにそうした局面を迎えており、スポーツ消費も成長が見込めるとの考えを示した。
実際、広西平果哈リョウＦＣの人気向上は地元住民の所得増加に支えられている部分がある。平果市の都市部住民の平均可処分所得を見ると、22年は12年比で８割以上増加しており、余暇の充実に支出を回せる世帯が徐々に増えてきている。
伊藤氏はまた、地方でのインフラ整備もクラブの発展を後押しするとの考えを示した。政府は中国を35年までに「スポーツ強国」にするとの目標を掲げており、スポーツ分野のインフラ整備に力を入れていると説明。競技場や練習施設の整備が進み、よりクラブを運営しやすい状況が整うとみている。交通インフラの整備も集客面などで好影響をもたらすと付け加えた。
中国国家体育総局は、十分に整備されているサッカー場の数を30年までに１万人当たり１面にすることを目指している。現在の人口に基づくと14万面にすることになり、13年末時点の１万面から14倍に増やす計画だ。
梅州客家ＦＣは政府主導の設備投資の結果、本拠地近くに「サッカー村」を有し、20面近いサッカーコートとフットサルコート、室内練習場などを利用できるようになった。これらの施設をクラブの練習のほか、ユース世代の育成などに使っている。
■地方振興の役目も
逆に中小都市クラブの発展が地方経済の活性化につながる部分もある。
広東省のメディアによると、梅州客家ＦＣの本拠地周辺では、試合がある日のホテルはほぼ満室になる。地元にプロサッカークラブがない周辺都市の住民が泊まりがけで同クラブを応援しにくるほか、アウェー側のクラブのファンが梅州市を訪れるためだ。人の増加に伴い、周辺の小売店や飲食店の売上高も試合日に大幅に増えるという。
梅州市政府は梅州客家ＦＣを使って観光収入を増やそうとする措置を実施。試合を観戦した人に対して観光スポットの入場券を割り引くなどして、観戦者にできるだけ多くの金を落としていってもらうようにしている。
中小都市のプロサッカークラブが地域振興の役目を担うケースは、海外では珍しくない。日本では、Ｊリーグの強豪、鹿島アントラーズがそうした役目を担っているクラブとして有名。同クラブは、ホームタウンとしている茨城県５市の合計人口が30万人に満たないが、ホームゲームは多くの観客でにぎわう。Ｊリーグの調査によると、同クラブのホームゲーム観戦者の約４割は茨城県外から来ており、同クラブが遠方から地元に人を呼び込むことに貢献を果たしていることが見て取れる。
欧州では人口数万人レベルの自治体のサッカークラブが１部リーグで活躍し、街のＰＲや観光収入の増加に大きく貢献していることがある。
伊藤氏も地方の中小都市クラブの発展に関して、「地方が人を呼び込めるイベントを開けるようになるという意味で、地域おこしの役割を持つ」との考えを示した。
以前に比べ改善が進んだものの、大都市と地方中小都市の格差はいまだ中国の大きな課題の一つ。中小都市クラブが課題解決の一翼を担えるかどうかが注目されている。

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金元足球は中国サッカー界に一定の貢献を果たした。興行面では有名選手・監督の存在が国内リーグの注目度や集客力の向上につながり、実力面では強豪クラブが国外のクラブ選手権でも結果を残すようになった。

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加えて、金元足球は中国サッカー協会や政府が最終目標とする中国代表チームの強化につながらなかった。中国人選手は業界の好景気を背景に実力以上の高年俸を得るようになったため、欧州などサッカー先進地域のリーグに挑戦することに消極的になった。その結果、中国から世界レベルの選手は育たず、代表チームはワールドカップのアジア予選を突破できない状態が続いた。

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一方、金元足球時代の真っただ中だった15年は、１部の全クラブが２級以上の大都市に本拠を設置。しかも、全クラブが２級以上の中でも発展が進む直轄市または省都に本拠を置いていた。２部を含めても県級市に本拠を置くクラブは皆無だった。

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日本でさまざまなプロスポーツチームの運営に携わってきた専門家は中国サッカーリーグの変貌について、長期的に見れば良い変化だとみている。「経済規模に着目すれば、中小都市はスポーツチームの運営に適していないようにみえるが、大都市に比べて競合のエンターテインメントが少ないという利点があり、ファンを獲得しやすい側面がある」との考えを示した。

また、中小都市ではスポーツチームが地元の象徴的存在になりやすいと指摘。市民はスポーツチームを自身の街の存在を広めてくれる組織としてとらえ、そのスポーツ自体に大きな興味がなくても、愛郷心から熱心なファンになるケースが多いとの考え。誰もが知っているような巨大都市では、そうした過程でファンになる人の比率は下がるとの見方を示した。

愛郷心に根差したチーム運営は、海外の有名選手・監督を売りにした運営よりも安定感が出る。愛郷心は急に薄れることがないが、海外の有名選手・監督への関心は短期間で低下する可能性があるためだ。有名選手はけがで離脱したり、期待したほどの活躍をしなかったり、他チームに移籍したりする可能性もある。

現在の中小都市のクラブでは、広西平果哈リョウＦＣがとりわけ地域密着型の運営で成功している。同クラブはホームでの試合が満員に近い状態となり、競技場では熱狂的な応援が展開されている。少数民族のチワン族の人々が平果市周辺に多く住んでいることから、応援歌はチワン族の民謡となっており、その独創的な応援スタイルは交流サイト（ＳＮＳ）で他地域のサッカーファンの関心も集めている。

■充実した設備

中小都市クラブは今後も発展を遂げられそうだ。地方経済の成長に伴ってクラブの運営環境が整ってきているためだ。

特に地方の所得向上は追い風。みずほ銀行（中国）の伊藤秀樹主任エコノミストは、一般的に所得が向上してくると、生活に余裕ができ始め、余暇消費が伸びてくると説明。中国の地方はまさにそうした局面を迎えており、スポーツ消費も成長が見込めるとの考えを示した。

実際、広西平果哈リョウＦＣの人気向上は地元住民の所得増加に支えられている部分がある。平果市の都市部住民の平均可処分所得を見ると、22年は12年比で８割以上増加しており、余暇の充実に支出を回せる世帯が徐々に増えてきている。

伊藤氏はまた、地方でのインフラ整備もクラブの発展を後押しするとの考えを示した。政府は中国を35年までに「スポーツ強国」にするとの目標を掲げており、スポーツ分野のインフラ整備に力を入れていると説明。競技場や練習施設の整備が進み、よりクラブを運営しやすい状況が整うとみている。交通インフラの整備も集客面などで好影響をもたらすと付け加えた。

中国国家体育総局は、十分に整備されているサッカー場の数を30年までに１万人当たり１面にすることを目指している。現在の人口に基づくと14万面にすることになり、13年末時点の１万面から14倍に増やす計画だ。

梅州客家ＦＣは政府主導の設備投資の結果、本拠地近くに「サッカー村」を有し、20面近いサッカーコートとフットサルコート、室内練習場などを利用できるようになった。これらの施設をクラブの練習のほか、ユース世代の育成などに使っている。

■地方振興の役目も

逆に中小都市クラブの発展が地方経済の活性化につながる部分もある。

広東省のメディアによると、梅州客家ＦＣの本拠地周辺では、試合がある日のホテルはほぼ満室になる。地元にプロサッカークラブがない周辺都市の住民が泊まりがけで同クラブを応援しにくるほか、アウェー側のクラブのファンが梅州市を訪れるためだ。人の増加に伴い、周辺の小売店や飲食店の売上高も試合日に大幅に増えるという。

梅州市政府は梅州客家ＦＣを使って観光収入を増やそうとする措置を実施。試合を観戦した人に対して観光スポットの入場券を割り引くなどして、観戦者にできるだけ多くの金を落としていってもらうようにしている。

中小都市のプロサッカークラブが地域振興の役目を担うケースは、海外では珍しくない。日本では、Ｊリーグの強豪、鹿島アントラーズがそうした役目を担っているクラブとして有名。同クラブは、ホームタウンとしている茨城県５市の合計人口が30万人に満たないが、ホームゲームは多くの観客でにぎわう。Ｊリーグの調査によると、同クラブのホームゲーム観戦者の約４割は茨城県外から来ており、同クラブが遠方から地元に人を呼び込むことに貢献を果たしていることが見て取れる。

欧州では人口数万人レベルの自治体のサッカークラブが１部リーグで活躍し、街のＰＲや観光収入の増加に大きく貢献していることがある。

伊藤氏も地方の中小都市クラブの発展に関して、「地方が人を呼び込めるイベントを開けるようになるという意味で、地域おこしの役割を持つ」との考えを示した。

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